省エネ計算事例　最新の高効率給湯設備に更新

ビル・商業施設・病院・福祉施設等の建物における省エネ事例の大きな3要素として、最後に給湯設備の更新について考えてみましょう。給湯設備を最新のものに変更することでどれくらい電気代が削減できるのか、実際の省エネ計算事例を踏まえて説明していきたいと思います。

給湯設備とは、事務所や施設に設置されたお風呂・洗面所・厨房設備などに温水を供給するための「水の加熱用装置」のことを指します。水を加温する熱源にはガス、電気、油、蒸気等を用います。
給湯設備には方式の違いからいくつかの特徴があるので、まずは給湯方式の違いについて簡単に触れておきたいと思います。

給湯設備は大まかに分けて以下のように分類されています。

＜給湯設備＞

• 局所給湯方式：湯を使用する場所ごとに加熱装置を設置して給湯する方式
• 中央給湯方式：ひとつの加熱装置から配管によって湯を使用箇所まで供給する方式

現在、業務用に出回っている二種類の省エネ給湯器を比較してみましょう。
給湯方式が異なる点に特徴があり、「エコジョーズ」および「エコキュート」という総称で呼ばれています。このエコ給湯器に分類される製品が各社からリリースされています。

照明設備・空調設備に引き続き、今回の給湯設備についても具体的な省エネ計算事例を挙げていきたいと思います。

<前提条件①>

空調設備同様、給湯設備にも様々な燃料が用いられております。例を挙げると、

• 家庭用瞬間湯沸かし器と同様にガスで加温するもの（エコジョーズ）
• 電気式ヒートポンプで加温し、温水を貯めて使うもの（エコキュート）
• 様々な熱源により、ボイラを使用するもの

といったものがあります。燃料の種類を変更して更新した方が効率が良くなるケースもあるため、比較検討が必要になるケースがありますが、ここではイメージが湧きやすいガス瞬間湯沸かし器方式（旧式をエコジョーズへ更新する）として省エネルギー計算を記載していきます。
 

＜前提条件②＞

問題がもう一点あります。それは現在の給湯設備がどれくらいのエネルギーを消費しているかという点です。旧式とエコ給湯器のエネルギー消費効率の比較が出来たとしても、現在のエネルギー使用量が分からなければ、給湯設備をリニューアルした後のエネルギー使用量も推測できません。ガスは一般的に厨房での調理用としても用いられているため、給湯設備だけのエネルギー消費量を把握できるといった事業者様は非常に珍しく、大体のケースは月毎のガス請求書の中に事業所全体のガス使用量がまとめられてしまっていることが多いです。

ここでは一般的な数値として、以下のように仮定して省エネ計算事例を示します。

• 給湯設備における事業所全体のエネルギー使用量は、月々のガス料金明細書で確認する
• 事業所全体のうちの「50%」が給湯設備の負荷率（エネルギー使用量）と仮定する
• ガスの種類はLPGとして計算する

​なお、事業内容によって負荷率の割合は変わってきます。したがって、各省庁に提出する申請資料としては根拠が不十分ですので、実際にはエネルギー使用量を推測する必要が出てきます。

今回は下表の3台の空調設備を更新対象として、省エネ計算を行っていきたいと思います。
空調設備の製造年月は、12年前のモデルに該当します。給湯設備の法定耐用年数は15年ですので、もうじき更新を検討する必要がある機器という位置づけです。

まずは燃料削減率（消費量がどれくらい削減できるか）を算出してみましょう。

• 燃料削減率＝1－(195.6[kW]÷231.2[kW])＝15.4[%]

計算から旧式の給湯設備をエコジョーズに更新することで、約15%のエネルギーを削減できることが読み取れます。

この後の省エネ計算には、「負荷率：空調設備だけの消費エネルギーがどれくらいか」を知る必要があります。
ここでは事業所全体の年間ガス消費量を「5,000kg」として省エネ計算を行ってみます。またガスの種別は「LPG」とします。

給湯設備に使用されたLPGガスの年間消費量は、上記前提条件②で記載したように事業所全体の50%と仮定しましたので、以下のようになります。

• LPGガスの年間消費量＝5,000[kg]×0.5＝2,500[kg]

次に、先ほど求めた燃料削減率をこのLPGガスの年間消費量[kg]に掛け算することで、エコ給湯器に更新した際のLPGガス削減量を求めることが出来ます。

• 更新後の給湯設備のガス削減量＝2,500[kg]×15.4[%]＝385[kg]

では次に、LPGガスの削減によってどれくらいのコストメリットがあるかを計算しましょう。
LPGの単価は契約会社によって異なり、さらに電気のように大手が一括して引き受けてはおらず、小売店の値決めによって変わるため変動が大きいです。
そのためLPGの単価は一概には言えませんが、ここでは160円／kgとして算出することにしましょう。

• エコ給湯器に更新するコストメリット＝385[kg]×160[円／kg]＝61,600[円]

このケースでは年間トータルのコストが6万円程度削減することになりました。

この程度の給湯設備更新には百万円程度の費用が掛かることから、投資回収年数は15年ほどになります。よって法定耐用年数と同程度と言えるでしょう。

LED照明設備・高効率空調設備への更新に比べて金額は大きくありませんので、エコ給湯器の更新もしくは方式変更は基本的に設備の耐用年数で考えていくのがベターだと考えます。

このように実際に省エネ計算を行い、年間の金額メリットを数値として出してみると、省エネによるコスト削減効果のイメージが湧くのではないかと思います。

以下にまとめます。

• 旧式からエコジョーズへの省エネ給湯設備に更新すると、空調設備で使用しているエネルギーが15%近く削減できる
• 投資効果はあまり大きくないので、法定耐用年数15年にあわせて設備更新の検討を行うのがベター
• 設備投資にかかる費用は省エネの補助金制度を上手に活用すれば一石二鳥
• さらに省エネに取り組むことで企業イメージのアップに繋がり、地球環境にも優しい

給湯設備の更新など、設備投資には多くの初期費用が掛かります。省エネ設備の導入や更新に関して言えば、補助金を活用していくことが出来ます。イニシャルコストだけでなくランニングコストも抑えられ、さらに企業のイメージアップにもつながり、地球環境にも配慮することが出来ます。事業者様にとってはとても有益な制度ですので、活用しない手はありません。

当社ではお客様のご要望に最大限応えられるよう、省エネに関する補助金活用をベースとしたコンサルティングを得意としております。個別相談も無料ですので、ぜひご活用下さい。

当社をビジネスパートナーに選んで頂ければ、お客様それぞれの立場での利益に繋がります。

• 自分のところで上手く補助金活用できるものがあるのか聞いてみたい
• 興味や疑問があって、ちょっと聞いてみたいことがある方

などなど、どんな些細なことでも構いません。

ホームページ上では明かせない更なるノウハウやアドバイスのご提供もできますので、お気軽に「お問合せフォーム」からのご連絡をお待ちしております。